そら、変えんとあかんよ－。阪神前監督の岡田彰布オーナー付顧問（68）が21日、現行のポスティングシステム改善を提言をした。近年は米球界から短期間で帰国し、古巣ではない球団に移籍するケースもある。岡田顧問は5年はNPB復帰ができないようにするなど、具体的なルール変更を求めた。同制度はあくまで球団側に権利があると強調し、今後も多発することを懸念。現状のままでは日本野球が「終わってしまう」と一刀両断した。

　“岡田節”は今年も健在だった。大阪市内で開かれた「甲子園歴史館運営会議」の第17回理事会・定例報告会に顧問として初出席。今年初の公の場で岡田顧問は歴史館の収支報告を聞き「いやいや、思ってる以上にお客さん来てる」と高校野球および阪神の人気ぶりを再確認した。その上で有望選手が米球団に移籍する現行のポスティングシステムについて話が及ぶとスイッチが入った。

　「（海外）FAでな、そこまでいけば選手の権利になるけど。（ポスティング移籍は）ルール作れって言うたけどな。5年は絶対帰ってこられへんとかな。いろんなルール作りを変えんと」

　93年オフに導入されたFA制度ではプロ野球選手会の会長として奔走。それだけに、黙っていられなかった。

　ポスティングシステムは海外FA権取得前に米球界へ移籍できる制度。球団の容認があれば可能で、今オフは西武今井、ヤクルト村上、巨人岡本が海を渡ることを決めた。しかし、元阪神の藤浪や青柳、元日本ハムの上沢が短期間で帰国を決め、古巣ではなく他球団に移籍した例があるのも事実。岡田顧問は将来的な視点でも危機感を募らせる。

　「後進とかちゃんと考えて。自分が行ったらええだけじゃなしにな。あとあと大変なるよ、こんなんやったら。ポスティングだけで何でもいけると思っとったら。大変なことなる。野球なんか終わってしまうよ。日本の野球なんか」

　現状、阪神球団だけでも1億円プレーヤーは2ケタに到達。国内のプロリーグでは屈指の人気スポーツだが、同システムで米挑戦が多発すれば日本球界としては“損失”になる。岡田顧問の提言に基づけば、5年以上の大型契約が確約される場合に移籍を容認するなどの案が思い浮かぶ。

　佐藤、才木、石井が米挑戦への意向を球団に伝えている阪神。岡田顧問は「自分が行ったら終わりじゃないからな。それは後々に引き継がれていくんやから、日本の野球界としてな。そういうのはあるよね、やっぱり」。熱い思いは止まらなかった。【只松憲】

　○…粟井球団社長が球団ではただ1人未更改の佐藤との交渉について「お互い誠心誠意話を続けている。それが事実」と話した。この日は大阪市内のホテルで行われた「甲子園歴史館運営会議」に出席。リーグ優勝年の来館者数が伸びた話を聞き、「2位の歴史と1位の歴史では重みが違うと痛感しました」と影響力を感じていた。

　◆ポスティングシステム　海外FA権取得前に大リーグへ移籍できる制度。25年の申請期間は11月1日から12月15日まで。移籍交渉期間は、NPB球団のポスティング申請をMLB機構が受理し、MLB球団へ公示した翌日から45日目の午後5時（米東部時間）までだった。日本球団への譲渡金は選手契約の総額に応じて支払われる。今オフは岡本和真が4年93億円でブルージェイズ、今井達也が3年83億円でアストロズ、村上宗隆が2年52億円でホワイトソックスと契約を結んだ。